国際化、高齢化社会への移行による生産年齢人口の減少、労働移動の日常化など企業内外を取り巻く環境の変化、社員の勤労意識や考え方などによる価値観の多様化は顕著になってきています。

いまや旧式の日本的経営（終身雇用、年功序列など）は、こういった社会的変化の中で、「新日本的経営」へと確実に変わりつつあります。

企業の安定的成長、将来をにらんだ組織構築のためには、時代の変化に対応したおおくの対策が必要となっています。

そこで、社員ひとりひとりが自らの仕事を成し遂げながら、各人の生活が豊かになるためには、まず企業自体が「健康かつ活力」あるものでなければならない、との考えより「組織活力測定」を研究開発いたしました。

給与体系や福利厚生の設備は完備されているか、社員相互の意思疎通は円滑に流れ、仕事をすることが楽しく行われているか、自分の友人知人たちにも一緒に仕事をやっていこうと誘い、推薦できるような会社であるか、さらには管理職クラスの忠誠心と職務行動とのリンケージ、および若者クラスの能力主義に答えられるような健全組織であるかなどを社員の潜在意識を通し、従業員が働きつつ、どのようなことを感じ考えているのかなど、組織の現状と問題点が客観的データとして分析されます。

設問項目は、企業組織を運営するために重要である広範囲な要素を因子分析によって30設問に抜粋し、調査の信頼性を維持しながら作成しています。

30設問は大きく5つで構成されています。

設問に対し、「はい」「どちらともいえない」「いいえ」から回答する３等間隔尺度をとっています。